スポンサーリンク
今までOffice 365だったサブスクリプション型のオフィスソフトウェアが
名称を変えた。
ソフトウェアのまとめはこちら。
日本市場ではPersonalのみ提供されているが、グローバルではFamilyも提供されている。
そのあたりの差も見ていく。
もともとOffice 365はサブスクリプション型、つまり毎月いくらで支払い続ける限り
利用できるタイプのソフトウェアだ。サブスクリプションはクラウドコンピューティングの
普及で身近になった。提供側から見れば、売り切り形式よりも毎月収入があるので、メリットが多い。
PersonalはOffice 365 Soloの後継として提供される。
提供されるアプリケーションは、オフィスの中核をなす下記で構成される。
契約者はWindowsだけでなく、MAC, Android, iOSでも利用できる。
アプリケーションは売り切りと異なり、常に最新のものを使うことができる。
近年では新しい機能はまずサブスクリプション提供のほうから使えるようになっている。
なお、契約者は他に1TBのOneDriveの利用権と毎月60分のSkype通話権を利用できる。
日本で提供されるPersonalは月額1,284円、年額12,984円だ。
Familyのほうは日本では利用できないが、紹介する。
海外ではPersonalはユーザ1名だけが利用できる。Familyは最大6名まで同時利用できる。
USではその価格差は500円程度なので、日本で提供されないのはなんだか不満になりそうだが、
実は日本のみ、Personalでも商用利用が可能になっている。
日本では個人利用といっても商用で使うケースが多い。そういうケースを想定して、
当初からグローバルとは異なるライセンスにしたようだ。
商用利用しない人にまでも高い料金が強制されるのはどうなのだろうと思う。
このあたりは、使う側の意識改革も必要だろう。
年間12,984円とすると、Office Home&Businessの価格差からおよそ3年分だろうか。
つまり4年以上使うなら売り切りのほうが安くつく。
一方で売り切り型は2台までのインストールが可能だが、Personalは5台まで可能だ。
同時利用できないまでもAndroidなどマルチデバイスを考慮すると
Personalのほうが良い場合も有るだろう。
家と事務所でライセンス１つで使う、という個人事業者には適しているだろう。
日本ではなかなか普及しないといわれるサブスクリプション型のアプリケーション。
アドビのように全部切り替えてしまうと選択肢がないので従うしかないのだが、
マイクロソフトは売り切り方も提供を続けている。自分はマイクロソフトの良心と思っている。
購入はこちらから。
PR
