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ＭＭ総研が2021年のスマホ出荷に関する調査結果を発表している。
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ＭＭ総研は2021年の国内向け携帯電話の出荷台数を調べ結果を公表している。
ここではポイントをまとめる。
まずは総数。2021年はスマホが3,374.4万台、ガラケーが279.8万台となった。
どちらも前年から増えている。
MM総研 携帯電話出荷台数調査 出典:ＭＭ総研 以下同じ
2019年秋から端末代金と月額料金の分離が始まったので、2年経て機種交換をするためにスマホを買い替えた人が多いのだろう。また、2020年のコロナウィルスによる消費落ち込みの反動もあっただろう。
一方でガラケーの方はauの3G回線終了により、ガラケーをガラホに替える需要がありそうだ。
記事を引用する。
内訳をみると、スマートフォン出荷台数が3374.4万台（12.2％増）で2007年以降の暦年出荷台数としては2017年（3199.4万台）を上回り最多となった。フィーチャーフォンは279.8万台で前年から17.1％増えた。auの2022年3月末の3Gサービス終了に向けた4G対応フィーチャーフォンの出荷台増が影響した。
3,374.4万台もの出荷があったスマホの内訳はどうだろうか。サービスが始まって2年になる5Gサービスと、すでに主力サービスとなって久しい4G、LTEとの比率はどうだろうか。
MM総研 携帯電話出荷台数調査
5G対応スマホは1,960.9万台で全体の58.1％になった。
2020年はサービス開始時期であり、かつ5G対応スマホは高価だった。しかし2021年は端末価格が下がっており、たとえば初夏に出たOPPO Reno5 Aは5G対応でありながら4万円前後と安価だった。
その後も安価な5G対応スマホは出続け、ローエンド機種も出ている。春先はまだ5G対応スマホは不要と思っていたが、1年近くたって5G対応スマホでも価格差はほぼないし、5G非対応スマホを探すほうが難しくなってきている。
なお、MNO4社(サブブランド含む)が3,135.9万台、SIMフリーが238.5万台という。圧倒的にキャリア経由ということだ。
端末代金と月額料金の分離により、高価格な機種は売れなくなっている。2021年春のMNO3社による低価格20GBデータ通信プランの開始でユーザの低価格志向に火がつき、端末も2～4万円台の機種が売れているようだ。
一方でアップルのiPhoneを売るためにMNOはアップル社と販売台数をコミットする契約としているようで、達成見込みが怪しくなってきた秋頃から家電量販店でiPhone13 miniが1円で売られている。こうして約束した台数を販売すべく、安売りを繰り広げる。
かつては成立していたビジネスモデルが成り立たないはずなのに、無理に継続しているいびつな構造が見え隠れする。
そのおかげでiPhoneユーザのみ得する状況になっている、という事だろうか。
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