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povo1年レビュー 携帯電話料金はどれだけ下がったか

 

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povo1年レビュー 携帯電話料金はどれだけ下がったか
 

ドコモがahamoを発表したのが2020年末。それから3か月で他3社の対応が出そろい、2021年3月から低価格20GBデータ量プランの競争が始まった。
MVNO各社も生き残りをかけて様々なプランを出している。
今回はpovoを契約して使ってきた1年を振り返る。
KDDIの画期的な基本料0円の携帯電話サービス、povoのまとめはこちら。

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povo開始

povoはauを提供するKDDIが打ち出した、ahamo対抗の20GBデータ量プラン。
他と同じくネット契約専用、サポートもネットのみ、メールアドレスなし、家族割なしという仕様で3月末から開始した。

当時のpovoは、他社と同等の使用、料金で横並び。
違いといえば、下記の点。

  • ahamo 5分定額を含んで2,970円、端末販売あり
  • LINEMO LINE通話はカウントフリー
  • 楽天  3社と異なり、1GB/3GB/20GB/無制限の段階定額制

こんなスタートだったので、povo自身は他社に比べた優位性が見当たらず、おそらく当初はauからの乗り換え以外は契約者がいなかったのではないだろうか。

そうではあっても、安くなると計算結果になったので、自分のau契約をpovoに早速変更。

povo2.0の登場

半年経過するまでに、他社も若干の動きがあった。

  • ahamo 有償の店頭対応を開始
  • LINEMO 3GBプランを開始
  • 楽天  サービスエリア拡大を加速

そんな中でpovoだけは何も変化がなかった。
9月に発表会があり、いきなりpovo2.0が発表された。

povo2.0の特徴は、下記のもので、今現在もこれに倣うサービスは出ていない。

  • 基本料金が0円
  • トッピングの拡大
  • #ギガ活

なんといっても驚いたのは、基本料金が0円。コロナウィルスにより外出する機会が減った今、携帯電話でパケットを使う機会が減った。自宅でWiFiでネットを使う日々が続く。
そんな中で、安くなったとはいえ、povo1.0の毎月20GBのパケットは多くを使わずに捨てていた。
もったいない。
使わないときは月額基本料を安くしてほしい。

その願望に対するKDDIの答えが、povo2.0だった。
必要になった時だけパケットを使えるようにトッピングする。例えば1日だけだったら330円のデータ使い放題を選ぶ。
2,3日続けて外出する機会があるなら、7日間有効の1GB390円がいいだろう。
普通に定期的に外に出る会社員や学生なら、30日間有効な3GB 990円か20GB 2,700円を選べばよい。
より長期にわたって使う予定があれば、90日間60GBや180日間150GBがある。

povo 2.0

povo 2.0

プランはこれ以上細分化されていないが、多くの場合はどれかで間に合わせられるだろう。

料金はどうなったか

比較のために、auのピタットプラン、povo1.0、povo2.0の月額料金を比較する。
どのプランでも24時間通話定額を設定している。

auピタットプラン 4G LTE

項目料金(円)
通話定額2,850
データ(1GBまで)1,700
LTE NET300
2年契約、家族割-670
合計4,180

povo 1.0

項目料金(円)
通話定額3,980
合計3,980

povo2.0

項目料金(円)
基本料金0
通話定額(トッピング)1,500
通話料、SMS送信、その他12
消費税150
合計1,662

povo1.0のときは若干だけ月額料金が減った代わりに1GBのデータ容量が20GBまで増えた。
しかし実際には20GBを使い切るような月は一度もなく、ほとんどは繰り越しもできないので無駄だった。

このため、povo2.0では基本的にデータ量は契約せず、24時間通話定額のみ契約している。
上の例はたまたまSMSを送信した月だったので12円発生しているが、これがなければ1,650円だ。

現在はNTTの固定電話を用意すると、基本料金だけで1,760円以上、これに通話料金が発生する。
つまり、固定電話の代わりにスマホを用意して使えば同等の料金で24時間通話定額を利用できる。

電波が入らないなど一部の地域を除けば、日本全国どこでもこの方法で固定電話よりも安い電話を設置できる。

povoの今後

この安い料金体系がいつまでも続けばよいが、そういうことはないと思っている。
継続の前提はユーザが多数契約することであろう。でもそこまで増えている話は聞かない。

唯一聞くのは、安いから契約して、ほかの事業者へMNPで回線を変える、その際に得られるもの(キャッシュバック、安く買える端末)を転売して儲けるという話だ。
資本主義の世界であるから、そこに利益を見つけられたなら中間マージンを得ることは何ら法律違反ではない。
ただ、モラルの問題だ。

モラルがない人だらけになれば、そのサービスは続かないだろう。MNP転出が多い人はpovo契約ができなくなる、などいろんな対策はすでにされていると思う。
KDDIが一定の利益を得て、ユーザは安い料金で利用できる。このWin Winの体制がいつまでも維持できてほしい。

なお、エリアの広さ、速度、通話品質はau同様で問題なし。

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